こんにちは、茨城県潮来市のペットサロンあしあとです。
大切な愛犬が亡くなったとき、「家族の気配がある庭で眠らせたい」と思う方がいます。毎日声をかけたい、土に還してあげたいという気持ちは、決しておかしなものではありません。
一方で、「違法ではないか」「近所に迷惑をかけないか」「将来、家を手放したらどうしよう」と心配になるのも自然なことです。
先に結論をお伝えします。
自分が単独で所有する土地へ、愛犬を弔う意思をもって適切に土葬することが、全国一律に違法とされているわけではありません。ただし、自己所有地なら無条件に土葬できる、ともいえません。
土地の権利、自治体のルール、地下水や近隣への影響、感染症、将来の売却・相続まで確認して判断します。
いま愛犬を前にしている方も、すべてを一度に決めなくて大丈夫です。次の順に確認してください。
- 死亡の判断に迷う、突然死・事故・中毒の可能性がある、死因を確かめたい場合は、埋葬前に動物病院へ連絡する
- 土地の名義と、ほかに権利を持つ人がいないかを確認する
- 市区町村の廃棄物・環境担当部署へ、家庭の飼い犬を自宅敷地へ土葬したいと具体的に相談する
- 井戸、地下水、配管、浸水、隣地、野生動物など、場所の条件を確認する
- 引っ越し、売却、相続、建て替えまで含めて、その場所を長く管理できるか家族で話し合う
この記事では、掘り方ではなく、「自宅の庭へ土葬してよいかを何から判断するか」に絞ります。
犬の土葬は違法なのか｜「自宅なら合法」「どこでも違法」のどちらも正確ではない
インターネット上では、「ペットの土葬は違法」「自宅の庭なら問題ない」という正反対の説明を見かけます。しかし、どちらも全国の家庭へ一律に当てはまる答えではありません。
判断の土台になるのが、廃棄物処理法上の「廃棄物」に当たるかどうかと、埋葬する場所・方法が周囲の生活環境へ支障を与えないかどうかです。
廃棄物処理法には「動物の死体」という言葉がある
廃棄物の処理及び清掃に関する法律第2条第1項は、廃棄物の定義の中に「動物の死体」を挙げています。また、同法第16条は、廃棄物をみだりに捨てることを禁じています。
しかし、法律の運用では、物の名前だけで廃棄物かどうかを決めるのではありません。環境省の廃棄物処理法の運用に伴う留意事項では、占有者が不要になった物かどうかについて、占有者の意思や物の性状などを総合的に考えると示されています。
つまり、道端や他人の土地へ処分のために放置する行為と、飼い主が自分の土地で弔うために埋葬する行為を、言葉だけで同じものとして扱うことはできません。
ただし、「弔う気持ちがあれば、どのような場所・方法でも廃棄物処理法の対象外になる」という意味でもありません。実際の判断は状況ごとに異なるため、自治体への事前確認が必要です。
1977年の環境省通知は、家庭の土葬を一律に許可したものではない
ペットの土葬を説明する記事では、1977年の「動物霊園事業に係る廃棄物の定義等について」という通知がよく引用されます。
この通知は、飼い主から依頼を受けて、遺体の引き取り、火葬、墓地への埋葬、供養などを行う特定の動物霊園事業について照会があり、その事業で扱われる動物の死体は廃棄物処理法上の廃棄物に該当しない、と回答したものです。
大切なのは、この通知の対象と背景を省かないことです。
この通知は、「自宅の庭なら自由に埋めてよい」と全国の家庭へ許可した文書ではありません。この通知だけで結論を出さず、土地の権利、自治体のルール、周辺環境を個別に確認します。
自治体が自己所有地への埋葬を案内している例もある
たとえば北見市は、飼い主が自分で所有する敷地内に、弔う意思をもって適切に埋葬する場合は、直ちに廃棄物処理法へ抵触するものではないと案内しています。
その一方で、臭気、野生動物による掘り返し、地下水・土壌への影響、他人の土地や公共の場所へ埋めないことも注意点として挙げています。所有地であっても、周囲へ迷惑をかけた場合には責任を問われる可能性があるという説明です。
ただし、北見市の案内は北見市向けです。そこに書かれた数値や方法を、全国共通ルールとして使うことはできません。
最初に確認したいのは「庭があるか」ではなく「誰の土地か」
見た目には自宅の庭でも、法律上・契約上、自由に掘ってよい土地とは限りません。「普段、自分たちが使っている場所」と「自分だけの判断で変更できる土地」は別です。
まず、登記事項証明書や売買契約書などで、名義と共有者を確認してください。
| 土地・住まいの状況 | 土葬を決める前に必要な確認 |
|---|---|
| 自分一人の名義の戸建て | 自治体のルール、周辺環境、将来管理を確認する |
| 配偶者・親・親族など別の人の名義 | 名義人の明確な同意を得る。口頭だけでなく記録を残す |
| 夫婦・きょうだい・相続人などとの共有地 | 一人で決めず、共有者全員へ内容を説明し、同意を確認する |
| 借地・賃貸戸建て | 賃貸借契約を確認し、貸主・管理会社の書面による承諾を得る |
| 分譲マンションの専用庭 | 専用使用できても敷地は共有であることが多い。管理規約と管理組合へ確認する |
| 賃貸マンション・アパートの庭や植栽 | 借主の所有地ではないため、自分の判断で埋葬しない |
| 公園、河川敷、道路、所有者不明の空き地、他人が管理する山林 | 埋葬しない。公共の場所や他人の土地へは埋めない |
借地・賃貸住宅は、庭付きでも自己所有地ではない
借りている戸建てに専用の庭があっても、その土地は貸主のものです。国土交通省の賃貸住宅標準契約書も、敷地内での工作物の設置などを、貸主の書面による承諾が必要な行為として扱っています。
犬の土葬への適用は契約内容と状況によりますが、庭を使えるという理由だけで無断埋葬をしないでください。貸主の承諾と、自治体・衛生上の確認は別々に行います。
共有地や家族名義の土地は、家族だからこそ曖昧にしない
「実家の庭だから」「将来は自分が相続する予定だから」と考えていても、現在の所有者が別の人であれば、その人の同意が必要です。共有地も、一人の気持ちだけで決めない方がよいでしょう。
同意を得るときは、埋葬場所だけでなく、将来その土地を手放す場合の対応と、誰が記録を保管するかまで話しておきます。
マンションの「専用庭」は、自由に掘れる私有地とは限らない
分譲マンションの専用庭は、その住戸だけが使えるように見えても、敷地そのものは区分所有者全員の共有になっていることがあります。国土交通省のマンション標準管理規約でも、敷地や共用部分の扱いは管理規約で定めることが前提です。
「専用使用権があるから掘ってよい」と自己判断せず、管理規約を確認し、管理会社・管理組合へ相談してください。集合住宅では配管や防水、植栽管理にも関わるため、承諾を得ない土葬は避けます。
自治体へは、埋める前に具体的な条件を伝えて確認する
自治体のウェブサイトに「ペットが亡くなったとき」の案内があっても、火葬や引き取りだけが書かれ、家庭での土葬について触れていない場合があります。記載がないから自由にできるとも、禁止されているとも限りません。
まずは市区町村の「廃棄物」「環境」「生活衛生」などを担当する部署へ連絡します。窓口が違う場合は、担当部署へつないでもらえば大丈夫です。
問い合わせるときは、次のように伝えます。
家庭で飼っていた犬が亡くなり、弔う目的で、自分が所有する自宅の敷地内へ土葬することを検討しています。住所は○○です。家庭でのペットの土葬に関係する条例、要綱、地域の注意事項はありますか。井戸や地下水、埋設物について確認すべき窓口も教えてください。
あわせて、次の点を質問してください。
- 個人宅でのペット土葬に、地域独自の禁止・制限・届出はあるか
- ペット霊園事業者向けとは別に、家庭へ適用される規定や注意があるか
- 井戸、水源、地下水、河川、浸水区域の確認先はどこか
- 犬の死亡届の方法と期限、土葬が難しい場合の自治体対応は何か
電話した日、部署名、担当者名、回答の要点をメモし、案内されたページのURLと確認日も控えます。「たぶん大丈夫」だけで進めず、条例名や公的な案内も確認してください。
なお、条例の最終的な解釈や、個別の行為が適法かどうかを自治体が電話だけで断定できないこともあります。その場合は、自治体が案内する部署や、必要に応じて弁護士などの専門家へ相談してください。
自己所有地でも、衛生と安全の条件を満たせるか確認する
土葬は、埋めた時点で終わるものではありません。土の中で変化が続き、その間も土地と周囲を管理する必要があります。
ここでは、土葬を選ぶ前の条件を整理します。分からない項目は、先に自治体や専門先へ相談してください。
井戸・湧水・地下水への影響を判断できるか
敷地内や近隣に飲用井戸がある場合は、特に慎重な確認が必要です。地下水は地表から見えず、流れる方向や深さを庭の見た目だけで判断できません。
厚生労働省の飲用井戸等衛生対策要領でも、井戸の周囲を清潔に保ち、汚染源から守ることが求められています。これはペット土葬の距離を定めた基準ではありませんが、井戸の近くで土葬を自己判断しない理由になります。
「井戸から何メートル離せば安全」という全国共通の数字はありません。自宅や隣家に井戸がある、水源に近い、地下水位が高い、雨後に水がたまりやすい場合は、自治体へ場所を伝えて確認してください。
配管・ケーブル・擁壁など、地中と周辺の設備を把握しているか
庭の下には、上下水道、ガス、電気、通信、排水設備などが通っていることがあります。場所が分からないまま掘ると、設備の破損や事故につながります。
擁壁の近く、斜面、盛り土、浸水しやすい場所では、土の流出や崩れにも注意が必要です。安全に掘れる場所を確保できないなら、土葬を再検討します。
配管図や建築図面を確認し、分からなければ施工会社、管理会社、各設備の事業者へ問い合わせます。体力的に無理がある場合も、一人で掘ることを前提にしないでください。
臭い・虫・掘り返しを継続して確認できるか
埋葬場所や土の状態が適切でなければ、臭い、虫、地面の沈下、雨による土の流出、野生動物やほかの犬による掘り返しが起こる可能性があります。
自宅の敷地内であっても、影響が隣地へ及べば「家の中だけの問題」ではなくなります。北見市も、臭気、地下水汚染、土壌汚染などで周囲へ迷惑をかけた場合には、損害賠償責任を負う可能性があると案内しています。
隣家の窓や庭、排水方向、犬や野生動物が入り込む可能性まで見てください。土葬後も雨後や季節の変わり目に状態を確認できることが前提です。
感染症の疑い、原因不明の急死、安楽死薬の使用がないか
感染症が疑われていた、原因が分からないまま急死した、海外から帰国した直後だったなど、衛生上の不安がある場合は、埋葬前にかかりつけの動物病院へ連絡してください。死因を確認したい場合も、先に埋葬すると検査が難しくなることがあります。
また、動物病院で安楽死の処置を受けた場合は、使用した薬剤と土葬の可否を獣医師へ確認します。薬剤の種類によっては遺体内に成分が残り、野生動物などが掘り返して口にすると影響を受けるおそれがあります。
米国魚類野生生物局も、ペントバルビタールを用いた安楽死後の遺体を野生動物が食べることで、二次中毒が起こりうると注意喚起しています。
「安楽死をした犬は土葬できない」という意味ではありません。薬剤と地域の条件で対応が変わるため、処置した獣医師と自治体へ確認します。
引っ越し・売却・相続・建て替えまで考えておく
土葬を決めるときは、「いま、この庭に埋められるか」だけでなく、「この先も、この場所を守れるか」を考える必要があります。
何年も先の売却や相続を考えるのはつらいものですが、先に話しておくことも、愛犬を大切に見送る準備です。
次の可能性を家族で確認してください。
- 転勤、介護、離婚、災害などで、予定外に転居することはないか
- 土地や建物を売却する可能性はないか
- 建て替え、増築、配管工事、外構工事の予定はないか
- 自分が管理できなくなったとき、誰が埋葬場所を引き継ぐか
- 相続する家族全員が、庭に遺体が埋葬されていることを知っているか
- 将来、掘り起こしや移動が必要になった場合、誰へ相談するか
「数年たてば完全に土に還るから大丈夫」と予定を立てないでください。分解の進み方は犬の体格、土質、温度、水分、酸素、埋めた深さ、包んだ素材などで変わります。見た目だけで完了を判断することもできません。
売却時の説明も取引の状況で判断が分かれます。「告知不要」「必ず告知」と一律に決めず、不動産事業者や必要に応じて法律の専門家へ相談してください。
埋葬する場合は、日付、場所が分かる写真や図、土地境界からのおおよその位置を記録し、家族が分かる場所へ保管します。詳しい記録方法や埋葬後の管理は、別記事「犬を庭に土葬する方法」で扱います。
穴の深さと土に還る年数に、全国共通の答えはない
「何センチ掘れば合法ですか」「何年で骨まで土に還りますか」という質問も多くあります。
しかし、犬の家庭土葬について、全国のすべての土地に共通する穴の深さは定められていません。北見市は「1メートル以上が望ましい」と案内していますが、これは同市の地域向け案内であり、日本全国の法定基準ではありません。
また、土に還るまでの期間も一律には答えられません。体格、気候、土の水分や通気性、深さ、包んだ物などによって大きく変わるため、「小型犬なら○年」「○年後には必ず何も残らない」と保証することはできません。
場所選び、穴全体の深さと遺体の上に確保する土の厚さ、埋めた後の管理は、犬を庭に土葬する方法で確認できます。
土葬を選べる条件を確認するチェックリスト
次の項目を、家族と一緒に確認してみてください。
| 確認項目 | 確認できた状態 |
|---|---|
| 死亡・死因に関する確認 | 死亡判断に迷いがなく、突然死・事故・中毒・感染症などで必要な獣医師確認を終えている |
| 土地の名義 | 自分の単独所有地である、または所有者・共有者の同意を明確に得ている |
| 契約・管理規約 | 賃貸借契約、管理規約、土地利用上の制限に反していない |
| 自治体確認 | 個人宅のペット土葬に関する条例・要綱・注意事項を担当部署へ確認した |
| 井戸・地下水 | 自宅・近隣の井戸、水源、地下水への影響を自己判断せず確認した |
| 地中設備 | 水道、下水、ガス、電気、通信、排水設備の位置を把握している |
| 地形・災害 | 浸水、土砂流出、斜面、擁壁などの危険が少ない場所を確認できる |
| 近隣への影響 | 隣地との距離、臭い、排水、虫、掘り返しの可能性を考慮できる |
| 継続管理 | 埋葬後の沈下、臭い、雨後の状態などを継続して見守れる |
| 安楽死薬 | 安楽死処置を受けた場合、使用薬剤と埋葬上の注意を獣医師へ確認した |
| 家族の合意 | 同居家族だけでなく、土地を将来引き継ぐ人とも話し合っている |
| 将来の土地利用 | 売却、相続、建て替え、工事が必要になった場合の対応を考えている |
これは問題が起きないことを保証する表ではなく、土葬を急がず、必要な確認を進めるための目安です。
「いいえ」「分からない」があれば、まず確認先へ相談します。条件を整えにくい場合は、火葬後に返骨を受ける方法や、遺骨を適切な形で庭へ納める方法もあります。
土葬が難しいときも、見送り方に優劣はない
自宅の庭へ土葬できないことが分かると、「この子のためにしてあげたかったのに」と感じるかもしれません。
土葬だけが自然な見送り方でも、火葬だけが正解でもありません。家族の思いと、住まいや土地の条件を無理なく守れることが大切です。
主な選択肢には、次のようなものがあります。
- 自己所有地へ遺体を土葬し、場所を長期管理する
- 自治体や事業者へ火葬・引き取りを依頼し、返骨を受けない
- 個別火葬後に返骨を受け、自宅で手元供養する
- 火葬後の遺骨を、自治体や土地の条件を確認して庭へ埋骨する
- ペット霊園や納骨堂など、管理を任せられる場所へ納める
遺体をそのまま土葬する場合と、火葬後の遺骨を庭へ埋める場合では、衛生面、管理方法、後から移動できるかどうかが異なります。どの形が家族に合うかは、犬の土葬と火葬はどちらがいい？費用・返骨・将来管理を比較で詳しく紹介しています。
見送りの準備をもう少し広く考えたい方は、老犬の終末期に考える供養の始め方と見送りの整え方も参考にしてください。
犬の土葬に関するよくある質問
自分名義の自宅の庭なら、犬を土葬しても違法になりませんか？
自己所有地へ弔う意思をもって適切に埋葬することが、全国一律に違法とされているわけではありません。ただし無条件でもありません。自治体のルール、地下水・井戸、近隣、埋設物、感染症、将来管理を確認し、個別判断は自治体や法律の専門家へ相談します。
親名義の実家や、夫婦共有の土地へ埋めてもよいですか？
自分だけの判断では進めないでください。親名義なら名義人、共有地なら共有者へ、埋葬場所と将来の管理まで説明し、同意を確認します。「いずれ相続する予定」「家族だから分かってくれる」という前提にせず、記録を残しておくことが大切です。
賃貸戸建ての専用庭なら土葬できますか？
庭を専用で使えても、土地は借主の所有物ではありません。賃貸借契約を確認し、貸主・管理会社へ事前に相談してください。無断で埋葬しないことが基本です。貸主の承諾を得た場合も、自治体や衛生面の確認は別に必要です。
土葬について、役所のどこへ聞けばよいですか？
市区町村の廃棄物、環境、生活衛生などの担当部署が最初の窓口です。「家庭で飼っていた犬を、弔う目的で、自己所有の自宅敷地へ土葬したい」と、住所と条件を具体的に伝えてください。井戸や地下水が関係する場合は、保健所や衛生担当部署へ案内されることもあります。
土葬したら、犬の手続きはすべて終わりますか？
いいえ。登録を受けた犬が亡くなった場合、狂犬病予防法に基づき、死亡から30日以内に犬の所在地を管轄する市区町村へ届け出る必要があります。オンライン、電話、窓口など、受け付け方法は自治体によって異なるため、住所地の案内を確認してください。
まとめ｜「埋められるか」ではなく「この先も守れるか」で判断する
犬を自宅の庭へ土葬することは、全国一律に違法と決められているわけではありません。しかし、自己所有地であることだけで、すべての確認が終わるわけでもありません。
判断するときは、次の5点を順番に確認してください。
- 死因、感染症、安楽死薬について動物病院へ確認する必要はないか
- 自分だけで埋葬を決められる土地か
- 自治体の条例・要綱・地域の注意事項に反しないか
- 地下水、井戸、配管、近隣、掘り返しなどへ配慮できるか
- 売却、相続、建て替えの後まで、埋葬場所を管理できるか
あしあとでは、「一生一緒」という言葉を大切にしています。それは、どの見送り方を選ぶかを競うことではありません。愛犬を思う気持ちと、残された家族や土地を無理なく守れる方法を一緒に考えることだと思っています。
今日することは、穴を掘ることではありません。まず土地の名義を確認し、自治体と、必要があれば動物病院へ一本ずつ連絡してください。確認が済むまで、土葬か火葬かを急いで決めなくても大丈夫です。
参考資料
すべて2026年8月12日に内容を確認。
- 環境省「動物霊園事業に係る廃棄物の定義等について」
https://www.env.go.jp/hourei/11/000296.html - 環境省「廃棄物の処理及び清掃に関する法律の運用に伴う留意事項について」
https://www.env.go.jp/hourei/11/000510.html - e-Gov法令検索「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」
https://laws.e-gov.go.jp/law/345AC0000000137 - 北見市「動物の死体処理」
https://www.city.kitami.lg.jp/administration/life/detail.php?content=2087 - 厚生労働省「飲用井戸等衛生対策要領の実施について」
https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00ta5445&dataType=1&pageNo=1 - 厚生労働省「狂犬病予防法」
https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=79028000&dataType=0&pageNo=1 - 国土交通省「賃貸住宅標準契約書」
https://www.mlit.go.jp/common/001227819.pdf - 国土交通省「マンション標準管理規約」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/mansionkiyaku.html - U.S. Fish & Wildlife Service “Help prevent euthanasia drugs from killing bald eagles and other wildlife”
https://www.fws.gov/story/help-prevent-euthanasia-drugs-killing-bald-eagles-and-other-wildlife
